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日経平均株価とは? 算出方法や特徴を知って投資に役立てよう

日経平均株価とは? 算出方法や特徴を知って投資に役立てよう


日経平均株価とは? 算出方法や特徴を知って投資に役立てよう

新聞やニュースなどでよく耳にする日経平均株価。実際に投資をやっていなくても、少し興味があるという方は耳にしたことがあるのではないでしょうか。今回は、日経平均株価の計算方法や銘柄決定の方針、また、日経平均の銘柄を選定する際の注意点についても紹介します。日経平均株価を知り、投資に役立てましょう。

【目次】

1.日経平均株価とは

日経平均株価とは、日本経済新聞社が算出、公表している株価指数のことです。「日経平均」「日経225」とも呼ばれているこの指数は、東証一部(東京証券取引所市場第一部)に上場する銘柄から選定された225の銘柄の株価を平均したものです。この225銘柄は流動性や業種等を考慮したうえで選定されており、日本を代表する株価指数として世界でも使用されています。

日経平均株価はもともと、1950年に東京証券取引所が「東証修正平均株価」として指数を算出し、公表したことから始まりました。1970年には日本経済新聞社グループが指数の算出と公表を引き継いでおり、日経平均株価の名称となったのは1985年のことです。現在、株式投資の参考指数としてはもちろん、日本経済の状況を判断する指数としても周知されています。
なお、日経平均株価の派生指数として「日経平均トータルリターン・インデックス」もあります。日経平均株価の採用銘柄の値動きに、配当金額も含めて計算した指数です。トータルリターンで日経平均株価を判断したい場合には、こちらも参考にするといいでしょう。

2.日経平均株価の計算式と変動したときの対処法

次に、日経平均株価がどのように計算されているのかについて紹介します。また、日経平均株価が上下したときの対処法についても考えていきましょう。

日経平均株価はどのように算出されているのか

前述したように、日経平均株価は基本的には225銘柄の株価の平均値です。具体的には、225銘柄の株価の合計金額を「除数」で割って算出します。ただし、ここでいう「除数」とは、単なる銘柄数のことではありません。株式分割・併合や銘柄入れ替えなどを考慮して修正されたものです。また、市場情勢を反映させるために次のような調整も行われています。

 ▷毎年1回、銘柄の定期見直しを行う(見直しの結果、入れ替えがない場合もある。)
 ▷上場廃止など採用銘柄が欠けた場合には、銘柄の臨時入れ替えを行う

定期見直しによる銘柄の入れ替えでは、採用銘柄の産業分野が経済状況に即したバランスになるよう注意が払われています。また、市場動向が反映されやすいように流動性の高さも重視します。流動性の確保では、過去5年間の価格変動率を確認し、そのうえで流動性の低い銘柄を除外します。このように、日経平均株価は単純な平均ではなく、日本の株式市場や経済の動きを反映させるよう、多方面の工夫がなされているのです。

日経平均株価が上がったり下がったりしたときはどうする?

々の企業の経営環境や事業内容により差はありますが、大局的には企業業績と日経平均株価は連動します。そのため一般的には、「日経平均株価が上がる=景気がいい」とされています。
つまり日経平均株価が上昇するときは、経済の上昇トレンド、下がっているときは下降トレンドの可能性が高いということです。言い換えれば、日経平均株価が上昇トレンドに乗っているときに株式を購入すれば、値上がり益は得やすくなります。逆に下降トレンドのときには早期に損切りをしたり、銘柄の整理をしたりして値下がりリスクを最小限に抑えるようにすることが必要です。

ただし、すべての銘柄がトレンドと同じ動きをするわけではありませんし、日経平均株価が必ずしもトレンドを表すわけでもありません。銘柄にせよ、日経平均株価にせよ、トレンドと違った動きをする場合がありますので、見極めが重要です。そこで、次に日経平均株価を活用するときの注意点を詳しく紹介します。

日経平均株価を投資に活用するときの3つの注意点

注意点1:株価が高い「値がさ株」の動きに大きく影響される

平均である以上、株価の高い銘柄の影響を強く受けます。極端な例ですと、株価100円の銘柄と株価10万円の銘柄が混同している場合、株価10万円の銘柄のほうが日経平均株価に大きな影響を与えます。
証券用語では、株価が数千円、もしくは1万円を超えるような株価が高い銘柄のことを「値がさ株」と呼びますが、日経平均株価が大きく変動した場合は、選定銘柄のなかの「値がさ株」の値が動いてないかを確認するようにしましょう。市場全体の動きを反映しているのか、それとも「値がさ株」の動きが強く反映された日経平均株価特有の動きなのか、判断しやすくなります。

注意点2:業種に偏りがある

日本経済は多種多様な産業のうえに成り立っていますが、日経平均株価で選定されるのは225銘柄のみです。産業間のバランスを大切にしているとはいえ、絶対数が少ないために偏りが生じるのは避けられません。なお2020年9月現在、日経平均株価には「電気機器」「機械」「化学」といった業種の比率が高くなっています。そして、比率の高い業種の銘柄は日経平均株価と連動しやすく、比率の低い業種は連動しにくい傾向となります。

注意点3:全体的なトレンドを見る指数である

保有銘柄と日経平均株価の値動きが異なると感じたときは、東証1部全銘柄を計算対象としているTOPIXも併せて確認するようにします。TOPIXは対象銘柄が多いことから、より株式市場全体の値動きを反映していると考えられているからです。ただし、全銘柄が対象とはといっても、時価総額の大きい大型株の影響は強くなります。

日経平均株価は代表的な指数だが、限界もある

ここまで説明してきたように、日経平均株価は株式市場を代表する指数ですが、個別銘柄は日経平均株価とは異なる動きをすることもあります。これは、個別銘柄の良し悪しは個々に見極める必要があるということです。つまり、日経平均株価は個別銘柄の投資判断に用いるのではなく、市場の過熱感や警戒感といった雰囲気、方向性を計るのに有効な指数と考えたほうがいいでしょう。大勢を判断する材料として活用し、確実に投資を行っていきましょう。

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