投資で怖いのは、資産が目減りすることです。そして、資産の減少は不況時に顕著となります。特に世界的な不況ともなると、資産の多くが下落する可能性が高くなり、投資にも大きく影響します。もっとも不況の影響を完全にはねのけることはできなくとも、リスクを緩和することは可能です。投資不況時にどのように投資をしてくべきか、不況との向き合い方を考えていきます。

不況時は守りの姿勢で春を待つ

不況とは経済の縮小と停滞です。残念ながら、金融商品も大きく影響を受けますから、運用資産が落ち込むのは避けられないでしょう。投資にとっては歓迎されざる状況ですが、過去の例から分かるように、時間は掛かっても景気はいずれ回復します。そこで、リスクをとって資産を増やすよりも、リスクを抑えた「守りの投資」で資産の減少を防ぐことを重視します。これが、不況時における投資の基本姿勢です。
ところで、投資は安く買って高く売ることが理想です。そういう意味では、値の低い不況時に新たに投資することで、大きな利益を得られる可能性はあります。しかし、それにはリスクも伴います。一見「底値」に思えた値がさらに下がってしまうこともありますし、企業の体力が乏しければ倒産してしまう可能性もあります。したがって、不況時の新規投資は平時よりも慎重に行う必要があります。

不況に強い投資の種類とは

守りの投資を正しく行うためには、投資のリスクを理解する必要があります。そこで、ここではリスクの考え方と、資産ごとのリスクの度合いについて解説します。

ハイリターンな投資はハイリスクでもある

リスクは「値が下がること」だと誤解されることが多いのですが、投資におけるリスクとはリターンの振れ幅のことです。つまり、投資では「大きなリターンが見込めるもの＝マイナス幅も大きい」、逆に「リターンが小さいと見込めるもの＝マイナス幅も小さい」と考えます。よって不況時には、ローリスク投資へ転換することが望ましいといえます。

そのローリスク投資へのシフトチェンジは、次のような手順で考えます。
1.資産全体の配分を見直す
2.資産配分に沿った損切りや買付を行う
3.定期的に資産を見直す

投資の種類と不況への耐性

資産配分の見直しを行うには、投資商品のリスクを確認しなければなりません。一般的な資産や投資商品のリスクは次のようになります。

株式：ハイリスク・ハイリターン

不況時には業績が悪化する企業が増えますし、株式相場は該当企業の業績だけでなく、関連ニュースによっても変動します。また、不況になるとすぐに資金を引き揚げる人も出てきます。そのため、一般的に株式は不況の影響を受けやすいといえます。ただし、銘柄によっては不況に強いものもありますので、投資する際は個別に識別する姿勢が重要です。

投資信託：ミドルリスク・ミドルリターン

投資信託は、投資ファンドがさまざまな分野へ分散投資をしているため、比較的不況には強いです。ただし、分散投資の幅や程度は商品ごとに異なり、債券を中心とした安全性重視のものから株式中心の収益性を重視するものなど多岐に渡ります。そのため、商品をよく確認してリスクの度合いを計ることが重要です。

債券：ローリスク・ローリターン

債権は主に国や地方公共団体が発行するものと、企業が発行するものがあります。どちらも投資家が資金を貸し出し、発行元が利息をつけて返還します。新規債は満期時の金額（償還金）が決まっているため、途中換金さえしなければ、貸し出した資産が目減りすることはありません。
ただし、企業が発行する社債は倒産リスクがありますし、国債は発行元の国の政治・経済状態が悪化する地政学的リスクを負います。

現預金：ローリスク・ローリターン

現預金をいくら持っておくかも資産配分の重要な要素です。一般的に、現預金は価格変動リスクがなく、不況に強いとされています。しかし、物価変動により相対的に値が下がる「インフレリスク」はあります。不況後、景気が回復する局面では急激なインフレも考えられますので、不況に強いからといって過信は禁物です。
また、現預金には外貨預金も含まれます。外貨預金は預入時よりも円高に振れると、資産が目減りするため、リスク性商品となるでしょう。

不況時の投資術、2つのポイント

現預金や国債などの安全資産の割合を上げるのは、不況時の投資術として有効です。しかし、それだけでは対策として十分とはいえません。リスクのある投資をどう行うか、それが不況時の運用を大きく左右するからです。ポイントとなるのは、次の2つです。
1.不況後の市場回復を見据えて投資を継続する
2.分散投資の観点から実物資産にも目を向ける

ポイント1：不況後の市場回復を見据えて投資を継続する

不況時は長期保有が基本です。そこで、一時的に資産が目減りしたとしても、将来的には値が戻りそうな銘柄に投資します。株式投資であれば、不況に耐えられる資金力のある企業を選びます。例えば、自己資本比率の高い企業を選べば、仮に業績が悪化してもすぐに倒産するようなことはないでしょう。
投資信託であれば、騰落率に注目します。騰落率とはある一定の年数を設定し、その期間内で値の上昇、もしくは下落を数値で表した指標のことです。騰落率が小さいほど、値幅が安定していると考えられています。なお、値動きのばらつきは、データのばらつき具合を表す「標準偏差」で測ることもできます。標準偏差が大きいほど値動きが激しく、小さいほど振れ幅が穏やかになります。どちらも、将来の値動きを予想するものではありませんが、値幅の動き（リスク）を確認するのに有効です。

ポイント2：分散投資の観点から実物資産にも目を向ける

実物資産は、不況でも値が下がりにくいとされています。実物資産とは、金やプラチナといった貴金属、不動産投資など、それ自体に価値がある、実体を持つ資産のことです。それ自体に価値があるため、不況によって価値が動きにくいというわけです。
気軽に実物資産投資を行うには、毎月決まった日に積立して金を購入する「純金積立」や「不動産投資信託」などがあります。実際に不動産を所有するならば、不動産投資としては金額が抑えられるワンルームマンション投資があります。資産状況に応じて検討しましょう。

マンション投資ってなに？メリットからデメリットまで

不況時も、投資の基本は変わらない

不況時に資産を守るためには、「リスクが低い投資先に投資を行う」「安全資産の割合を増やす」などの対策が必要です。「不況だから投資を引き上げよう」と考えるのではなく、いずれ景気が回復する時期を待つのが不況時の投資術です。リスクを抑えつつ賢く運用を続けていきましょう。

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