30代になると、家族構成の変化や、転職・独立・起業など、ライフスタイルが多様化していきます。なかには、両親の介護問題という新たな悩みを抱える方や、自身の健康に不安を感じる方もいるかもしれません。守るべきものが増える30代は、どのような保険に入るべきなのでしょうか？

独身者は、万一の場合に備える

独身者は、病気やケガで働けなくなった場合を想定し、収入減を補うような保険を考えます。

基本的には、医療費に対しては「医療保険」、収入減に対しては「就業不能保険」で備えをしておきます。高額な死亡保険金は保険料が上がってしまうので、必要性は高くありません。掛け捨て型の医療保険や共済でもよいでしょう。

就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなり、収入が減ってしまったときに生活費をサポートしてくれるという保険です。自宅療養も保障対象になりますが、うつ病や統合失調症などの精神疾患が対象外だったり、一定期間いかなる職業においてもまったく就業できない場合のみ保障対象となっていたりなど、給付条件が厳しいものもあるので注意が必要です。

結婚後は、保障を第一に

既婚者は「自分と家族が困らない」保険を第一に考えます。共働きでしたら、病気やケガをしたときの「医療保険」と収入減に備える「就業不能保険」があれば最低限の保障は可能です。一方、夫婦の片方だけが働いている場合はこれらに加えて、葬祭費や配偶者のその後の生活費をカバーするために、手厚い死亡保険金のある「終身保険」や「養老保険」などもつけた方がいいでしょう。

意外と見落としがちなのが主婦（主夫）の保険です。最低限の医療費は、公的な健康保険の第3号被保険者としてカバーされるものの、入院や手術といった場合の医療費の家計負担を考えると、専業主婦（主夫）であっても最低限の医療保険に入っておくべきです。

子どもがいる家庭では、万が一の際に子どもの将来をカバーできるよう、「学資保険」といったものも検討すべきです。学資保険とは子どもの教育資金確保を目的とした保険で、満期時（多くは入学時のような節目と重なります）に祝い金や満期学資金としてまとまった額の給付が受け取れます。

子どもがいる場合、子どもがいない場合に比べて残された配偶者の家事負担は大きなものとなります。ですので、死亡保険金は手厚い保障があるものを選んだ方がいいでしょう。

マイホーム購入時には、生命保険の代わりにもなる団体信用生命保険を

マイホームを購入するとほとんど入ることになるのが「団体信用生命保険（以下「団信」）」です。ローンの借り入れ主が死亡したり、後遺障害が残るような事故に遭ったりして住宅ローンの返済ができなくなった場合、この団信から残債が支払われます。そのため、家族にはローン完済済みの物件を残すことができます。残された家族はそのまま住み続けてもいいですし、賃貸して不動産収入を得る、売却するといった選択肢も選べます。

団信の保険料は多くの場合、住宅ローン金利に含まれています。余計な保険料を支払わずに保障が受けられることから、団信を生命保険の代わりと考えて、不動産購入と同時に生命保険を解約するという人もいるようです。最近は、死亡以外にも特定の病気を保障してくれるタイプの団信も登場しています。医療保険にも入りたいという場合は、そういったものを検討してもいいでしょう。

自営なら、個人年金や死亡保険金も手厚く

自営の人は、会社員の方と比べて公的医療保険や公的年金保険による備えがどうしても薄くなりがちです。しかも、自営業者には労働者災害補償保険から支払われる休業給付のような保障がないので、病気やケガが即収入ストップにつながります。

そこで、そうしたものをカバーするために「医療保険」と「就業不能保険」、そして「終身保険」や「個人年金保険」などに厚く加入することをお勧めします。

ところで、自営の場合、オーナー自身が事業資金の借り入れを担っていることがよくあります。その状態でオーナーが急死すると、場合によっては資金繰りや借入金の返済などが滞ってしまうことも考えられます。そのため、残された家族だけでなく、事業や従業員の将来も考えた保険選びが必要となります。

女性疾病、がん、生活習慣病…。特約には入るべき？それとも不要？

女性疾病、がん、生活習慣病、家族型の医療特約など、最近ではさまざまな特約が提供されています。こうした特約、本当に必要なのでしょうか？

日本の公的健康保険には高額療養費制度があり、1カ月間の医療費が上限を超えて高額になった場合、払い戻しを受けることができます。上限額は収入によって異なります。

つまり、高額療養費制度を利用すれば、それほど医療費や特約の心配をする必要はないといえるのです。ただし、家族にがんや女性疾病の経験者が多いなどでリスクが高かったり、保険適用外となる先端医療を受けたいという希望があったり、既往歴があって通常の保険に入りにくかったりする場合は、特約への加入を検討してもよいでしょう。

ここまで、ライフスタイルが多様化する30代の保険選びについてお伝えしました。将来が不安だからといって、やみくもに手厚い保障をつければいいというものではありません。ご自身や家族の状況を判断し、必要な保障と不必要な保障を賢く判断することが大切です。

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