人生100年時代といわれる現代、リタイア後は都会の喧騒を離れて静かなエリアで趣味に興じたいという夢を持つ方もいるかもしれません。また、リモートワークが広がるなか、1つのエリアでの生活に縛られない多拠点生活が密かなブームになりつつあります。今回は「セカンドハウス」に焦点を当て、別荘との違いやセカンドハウスを持つメリット・デメリットをみていきましょう。

セカンドハウスと別荘との違い

セカンドハウスとは、具体的な基準には自治体などによって異なりますが、基本的には｢自宅とは別に月1日以上定期的に利用している住居｣のことをいいます。多くの場合は勤務先の近くや週末を楽しむための郊外に構えているようですが、立地条件は関係なく、高原の避暑地やビーチリゾートなどに構えている場合であっても月1日以上定期的に利用していればセカンドハウスとなります。一方、別荘は日常的な利用ではなく、夏休みなど長期休暇の際の保養に使います。このように、セカンドハウスと別荘の違いは主に利用頻度の差だと考えればよいでしょう。
セカンドハウスは賃貸で借りる方もいますが、長期利用を考えて購入する方もいます。購入した場合は、定年後にセカンドハウスが不要になってから売却したり賃貸物件として家賃収入を得たりなど、資産化することが可能です。保有するには、資金計画はもちろん、購入するセカンドハウスの立地や築年数など、資産性をよく考慮することも必要でしょう。

多拠点生活が密かなブームに？

「いつもと違う環境で仕事がしたい」「移住はできないけれど、家族と自然を目一杯楽しみたい」といったニーズから、リモートワークが可能な職種の方たちを中心に、アドレスホッピングや多拠点生活といった「セカンドハウスを活用したライフスタイル」が増えてきています。
しかし、なかにはセカンドハウスとして不動産を所有するのは負担が大きいという方もいます。そこで、そのような方を対象に、ホテルや家具家電付きマンションのサブスクリプション（定額利用）サービスや地方の空き家を活用し、低価格で賃貸物件として提供するといった取り組みが広がってきています。このようなサービスを利用することで、多拠点生活がさらに身近になっています。

セカンドハウスにはいくらかかる？　諸費用と税制優遇のあれこれ

セカンドハウスは日常利用のための住居なので、生活に必須であるとして居住用財産に含まれます。そのため、自宅同様、一定の条件を満たせば税制優遇が受けることができます。セカンドハウスの購入を決める場合には、税金の軽減措置といった優遇が受けられるかを必ず確認しておくことが大切です。
加えて、セカンドハウスにも通常の不動産と同様に維持費が発生する点も注意すべき点です。賃貸の場合は家賃や管理費、自己所有の場合は取得費用と固定資産税などの諸税などに加え、マンションタイプの場合は大規模修繕費用がかかることもあります。また、上下水道基本料やケーブルテレビの視聴料、温泉が湧くエリアの物件であれば自宅に引き込むための権利金や基本使用料などの関連費用も発生します。
自宅も所有していれば、当然、これらの維持費は2軒分の金額になります。リタイア後の購入の場合は特に、リタイア後の減った収入で2拠点の維持費を支払っていくことが現実的に可能かどうかをよく考えて、資金計画を念入りに検討する必要があります。

ライフスタイルに合わせて住処を選ぶ時代に

デジタル時代の現代では、働く場所や生活する場所を複数持ち、1つの拠点に縛られない生き方が可能になってきました。ライフプランと資金計画をしっかり立てることで、セカンドハウスも夢ではありません。住む場所を柔軟に選ぶことで、暮らしを豊かにデザインしてみてはいかがでしょうか。

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